メガネで矯正できる？低次収差を解説

メガネで矯正できる？低次収差を解説

目の収差とは

私たちは、眼球の中でレンズの役割を果たす水晶体で光を集め、網膜に像を映してものを見ています。カメラのレンズのように、水晶体は光を屈折させて網膜に焦点を合わせます。しかし、水晶体の形は完全に均一ではないため、光がすべて一点に集まらず、網膜に鮮明な像を結ぶことができない場合があります。このような現象を「収差」と呼びます。
収差には、近視や遠視を引き起こす「屈折異常」や、物が歪んで見える「乱視」など、さまざまな種類があります。また、視界の周辺部がぼやけて見える「球面収差」、明るい光を見たときに光が虹色ににじんで見える「色収差」なども収差の一種です。
収差があると、視界がぼやけたり、物が二重に見えたり、光がにじんで見えたりするなど、視覚に影響を及ぼします。軽度の収差は、眼鏡やコンタクトレンズで矯正することができます。しかし、強度になると、眼鏡やコンタクトレンズでは矯正しきれない場合があり、手術が必要になることもあります。日頃から目に負担をかけすぎないように心がけ、定期的に眼科を受診して目の健康状態をチェックすることが大切です。

低次収差の種類

人間の目は、カメラのレンズのように光を集めて網膜に像を結んでいますが、レンズの働きが完全ではないために、物がはっきり見えなくなることがあります。このような現象を「収差」と呼びます。

収差には、大きく分けて低次収差と高次収差の二つがあります。低次収差は、近視、遠視、乱視の３つに分類され、私たちの多くが悩まされる、ごく一般的な視力低下の原因です。

近視は、遠くの景色や物がぼやけて見える状態です。これは、眼球が奥行き方向に長すぎるか、角膜や水晶体の屈折力が強すぎるために、光が網膜よりも前で焦点を結んでしまうことが原因です。

一方、遠視は、近くの文字や物がぼやけて見える状態です。これは、近視とは逆に、眼球が奥行き方向に短すぎるか、角膜や水晶体の屈折力が弱すぎるために、光が網膜よりも後ろで焦点を結んでしまうことが原因です。

そして、乱視は、物が歪んで見えたり、二重に見えたり、視界が霞んで見える状態です。これは、角膜や水晶体の形状が歪んでいるために、光が一点に集まらず、網膜に複数の焦点ができてしまうことが原因です。

これらの低次収差は、適切なメガネやコンタクトレンズを装用することで、光の屈折を調整し、網膜に正しく焦点を結ぶように矯正することができます。ただし、視力や見え方には個人差がありますので、眼科専門医の診察を受けて自分に合った矯正方法を見つけることが大切です。

低次収差の矯正方法

視界のぼやけの原因となる目の屈折異常には、近視、遠視、乱視など、様々な種類があります。これらの異常は低次収差と呼ばれ、メガネやコンタクトレンズを用いることで矯正することができます。

メガネやコンタクトレンズは、レンズの厚さやカーブを調整することで光の屈折を変化させ、網膜上に正しく像を結ぶように働きかけます。一人ひとりの目の状態に合わせて、適切な度数のレンズを選ぶことが重要です。

近年では、レーシック手術のような屈折矯正手術も普及してきています。レーシック手術は、レーザーを用いて角膜の形状を変化させることで、近視、遠視、乱視といった屈折異常を矯正する手術です。手術によって角膜の屈折力を調整することで、メガネやコンタクトレンズに頼らず、裸眼でクリアな視界を得ることが期待できます。

ただし、レーシック手術は全ての人に適しているわけではありません。手術を受ける際には、医師による診察や検査が不可欠であり、自分の目の状態やリスク、術後のケアについて十分に理解しておく必要があります。

低次収差があっても安心を

目は、外界の情報を取り込むための大切な器官です。しかし、目のレンズである水晶体や角膜に歪みがあると、光が正しく一点に集まらず、ものがぼやけて見えてしまうことがあります。このような状態を引き起こす原因の一つに、低次収差と呼ばれるものがあります。

低次収差には、近視や遠視、乱視といった、私たちにも馴染み深い屈折異常が含まれます。これらの症状は、眼鏡やコンタクトレンズといった矯正器具を用いることで、視力を矯正することができます。ただし、自己判断で市販の眼鏡やコンタクトレンズを使用することは大変危険です。視力低下を引き起こしている原因は人それぞれ異なり、適切な矯正方法も異なるためです。

もし、視界のぼやけや見えづらさを感じたら、自己判断せずに、眼科医を受診しましょう。眼科では、視力検査や屈折検査など、様々な検査を通して、患者様一人ひとりの目の状態を詳しく調べ、適切な診断を行います。そして、その診断結果に基づいて、眼鏡やコンタクトレンズの処方など、患者様に最適な矯正方法を提案してくれます。目の健康を守るためにも、眼科医の指導を仰ぎ、適切な矯正方法を選択するようにしましょう。